【転職・退職】5月退職で6月支給のボーナスをもらう方法

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しーずん
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5月退職ですが、6月支給のボーナスをもらうことができそうです。

「ボーナスをもらってから退職しよう」と考えている方もいることでしょう。
一方で、5月に退職したので6月支給のボーナスをもらえなさそうと諦めている方もいますよね。
諦めるのはまだ早いです。
もしかしたら、5月に退職しても6月に支給されるボーナスがもらえるかもしれません。
実際に私は5月に退職しましたが、6月支給のボーナスをもらえることになりました。

全ては給与規程に書いてある

ボーナスの支給に関しては給与規程を確認しましょう。
それがすべてです。
給与規程を見たことのないそこのあなた、ほとんどの会社には給与規程はあります。
そもそも、

常時10人以上を使用する事業場では就業規則を作成し、労働基準監督署に届け出をすることが義務付けられており、「給与・賃金に関するルール」は就業規則に必ず盛り込まなければならない

とされています。
つまり、10人以上を使用する会社では給与規程は必ず存在するのです。
給与規程を見れば、自分がボーナスの支給対象になるかどうかを知ることができます。
私が在籍していた会社の給与規程には、

期末手当は 6 月 1 日及び 12 月 1 日(以下「基準日」という。)にそれぞれ在職する職員及びこれらの基準日前 1 月以内に退職し、又は死亡した職員に対し…(略)…支給する。

とありました。
つまり6月1日以前1か月以内(5月中)に退職した私は支給対象になったのです。

確実にボーナスを手にするために

給与規程で上のように定められていても、退職のごたごたの中でうやむやのまま、ボーナスがもらえず終いということも往々にしてあるようです。
ですので、早めに給与規程を確認したうえで、自分が支給対象に該当する場合には、

「給与規程には…とありますが、私は支給対象ということで間違いないでしょうか」

と確認しましょう。
このやり取りは、退職金のやり取りの中でできるとスムーズだと思います。
また、退職した際には源泉徴収票をもらうので、そのやり取りの中で確認してもよいかもしれません。

企業側は、確認されたからには支給せざるを得ません。(本当は確認しなくても支給しなくてはいけないのですが…)
確実にボーナスを手にするためには、このステップを忘れないようにしましょう。

まとめ

給与規程で定められているのであれば、ボーナスをもらう権利がありますので遠慮する必要はありません。
円満に退職するためにも、立つ鳥跡を濁さずの精神で、角が立たないようにやり取りすることも心がけましょう。
そして、もらうものはしっかりもらって、新天地でさらなる飛躍をしましょう。

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